美容師は年収1,000万を目指せる？給与アップのポイントと併せて解説

人気職業の一つである美容師は、年収が低い職業ともいわれています。実際に美容師として働く方の中には、給与が上がらず低い年収に不安を抱いている方もいるのではないでしょうか。

厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査」を見てみると、理・美容師全体の平均年収は、約330万円（10人以上の企業の場合）でした。このような結果を踏まえると、「本当に美容師でも年収1,000万円を目指せるのか？」と、疑問に感じる方もいるかもしれません。しかし、美容師のなかには、年収1,000万円を稼ぐ方がいるのも事実です。

参考：厚生労働省　令和2年賃金構造基本統計調査

この記事では、年収1,000万円オーナーの店舗売上や経費、現役美容師が年収を上げるポイントを解説します。現段階で収入に悩んでいる方や、これから美容師を目指そうと考えている方は参考にしてみてください。

美容師で年収1,000万円を達成するときの店舗売上はどのくらい？

スタッフ６名（アシスタント２名、スタイリスト４名）を雇用した場合に、年収1,000万円を達成する店舗売上から見ていきましょう。達成に必要な月間売上・平均来店者数・客単価を解説していきます。

1. 店舗の売上は毎月380万円前後である

スタッフ６名（アシスタント２名、スタイリスト４名）とした場合、年収1,000万円を達成するときの店舗売上は、毎月380万円前後です。月間売上が380万円の場合は年間で4, 560万円となり、後述する経費などを差し引くとオーナー年収が1,000万円水準に達します。

なお、厚生労働省の統計をもとに計算すると、美容室の平均的な月間売上は約170万円です。平均売上は「平均客単価×平均客数×営業日数」で算出でき、競合店の有無や美容院の立地、ターゲット客の条件などで変化します。

当然ですが、一日あたりの施術数を増やすことが売上アップにつながります。店舗の売上を月380万円にするには、客数だけではなく、技術単価や店販単価を上げることも重要です。

2. 店舗の立地が良く、一日の平均来店者数が10～15人である

厚生労働省が行なった調査結果の「1施設当たりの1日平均客数調査」は以下のとおりです。

毎月の売り上げ380万円を達成するには、10～15人程度の来店人数が必要でしょう。

店舗へ来店してもらうには美容師の技術が必要ですが、立地も大きく関係します。人通りが多いエリアや、駅から近くてアクセスが良い立地に店舗がある方が、自ずと来店者数も増えるでしょう。

特に、乗降客数が多い駅付近にある場合は、客数のボリュームも増え、売上に大きく影響します。ただし、来店者数の確保がしやすい反面、高い家賃を維持するための相応な売上が必要です。

参考：厚生労働省「美容業　結果の概要」

3. 客単価が9,000円以上と高めに設定されている

月間の売上が380万円を達成している店舗は、客単価が9,000円以上に設定されています。客単価が9,000円・来店者数が15人で、月に25日間営業した場合の月間売上は340万ほどです。

そして、月間の利益は340万円の売上から経費を差し引いた金額となります。ちなみに客単価の全国平均は、6000円前後です。客単価を9,000円にするには、技術単価以外に店販単価を上げることが大切です。

特に、トリートメントやシャンプーなどの販売は、リピートにつなげやすいため欠かせません。他にも、ヘッドスパやトリートメントをすすめることで、単価アップが見込めます。

とはいえ、単価アップのことばかりを考えていると、お客様に嫌がられてしまう恐れがあるため、注意が必要です。

美容師が年収1,000万円を達成するときの月間経費

続いて、美容師が年収1,000万円を達成するときの、月間経費について見ていきましょう。美容院の営業にかかる経費は、大きく以下の３つに分類されます。

美容師が年収1,000万円を達成するには、経費を抑えることが重要なポイントです。各経費の目安を、具体的な数字をもとに解説します。

1. 人件費｜毎月205万円

スタッフ６名を雇用した場合、人件費の目安は以下となります。

スタッフに上記の給与を支払った場合、178万円です。加えて社会保険料などもプラスされます。社会保険料の会社負担は給与の約15％程です。上記のスタッフ数と、それぞれの月給を踏まえると、月間の人件費は約205万円となります。

人件費の割合は、美容室での売上に対して約50％が適切といわれています。スタッフの数を減らせば人件費は削減できますが、その分売上は減ってしまう可能性があります。スタッフは美容院にとって財産のため、家賃や消耗品などの見直しをしつつ、バランスを見極めることが大切です。

2. 固定費｜毎月約30万円

一般的な美容院の固定費は、毎月約30万円です。美容院での営業で必要な固定費としては、以下が挙げられます

家賃は店舗の広さや立地などで異なりますが、20坪ほどで約20万円です。東京都内で立地が良い場所の場合は、20坪で100万円を超えることも少なくありません。

水道光熱費は、水道代と電気代を合わせて約４万円が相場です。その他、通信費や広告費などの経費もあり、合計で６万円ほどかかるでしょう。

3. 変動費｜毎月約59万円

変動費は、上記の人件費を含んだ固定費の25％としたとき、約59万円となります。月間売上の380万円から合計経費の294万円を差し引き、残った分の86万円が利益です。月間利益が86万円であれば年間利益は1,032万円となり、年収1,000万円に到達します。

美容師が年収アップを目指すならどうすれば良い？

ここからは現役美容師が年収アップを目指すなら、どうすれば良いのかを解説します。年収アップの方法は「独立開業」と思う方が多いですが、それだけではありません。

以下で、独立以外の給与アップへの道を紹介するので、参考にしてみてください。

フリーランス・業務委託としての美容師を検討する

１つ目は、フリーランスや業務委託として美容師を検討することです。近年、既存店舗の面貸しや業務委託の求人が増えており、正社員よりも歩合が高いケースがほとんどです。フリーランスの美容師は、１回のサービスで得られる収入が増えるため、結果的に収入アップにつながるでしょう。

独立開業は、道具をイチからそろえたり銀行からお金を借りたりと、時間や手間がかかります。面貸しや業務委託なら収入アップに加えて、倒産のリスクも抑制できるためおすすめです。

ただし、フリーランスや業務委託で活動する場合、健康保険や年金などの手続きを自分で行なわなければなりません。考えるべきことが多く、煩雑な面を持ち合わせていることも頭に入れておきましょう。

より条件の良い企業や地域に転職する

２つ目は、より条件の良い企業や人口が多い地域の店舗へ就職することです。例えば、月収20～50万円の同じ求人でも、以下のように報酬形態が異なる場合があります。

月収だけで判断するのではなく、給与アップが見込めるかなどしっかり情報収集しましょう。長く働いて収入アップを目指せるよう、月の残業時間や有給休暇の取りやすさなどのチェックも重要です。

先にも挙げたとおり、美容院の売上は地域と密接な関係にあります。東京都内や人口が多い地域では、優れた人材確保のために高条件を提示している企業も少なくありません。より条件の良い職場がないかチェックし、転職を検討してみてはいかがでしょうか。

美容師で年収1,000万円は達成できる？まとめ

美容師で年収1,000万円を達成するには、一日の平均来店者数が10～15人で客単価を9,000円に設定する必要があります。この数字が維持できれば月間売上が約350万円、年間売上が4,000万円前後となります。

そして、年間売上から人件費・固定費・変動費などの経費を差し引くと、オーナーの収入が約1,000万円になる計算です。給与が安いといわれている美容師が年収を上げるには、今よりも条件の良い企業へ就職するのがおすすめでしょう。

美容院や立地によって収入への待遇が異なるため、しっかりと見極めることが重要となります。あなたに合った企業を探してみてください。

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