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実際、介護業界では英語を活かせるのでしょうか？日本では年々在留外国人が増えており、公共交通機関内やレストランなどで英語の表記を見る機会も増えてきました。

英語を話せる方も増えており、仕事の場でも英語が話せることで重宝されることは少なくありません。

そこでこの記事では介護士に英語力は必要なのかどうか、また、介護士として英語が活かせる職場があるのかどうかをご紹介します。

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介護士の仕事に英語は活かせる？

結論としては、現状では介護の現場で英語を使うシーンは多くありません。

多くの介護施設において英語力を求められることはあまりなく、英語が活かせる職場を見つけるのは少し難しいかもしれません。

しかし在留外国人が増えてきたこともあって、以前に比べると仕事で英語を使う機会も多くなりつつあります。では、どのようなシーンで英語力が活きるのでしょうか。

利用者が外国人の場合

在留外国人の数は、年々緩やかに増加傾向にあります。在留外国人の増加に伴い、日本人ほどではないにしろ外国人の高齢者も少しずつ増えてきています。

外国人であっても様々な条件を満たせば日本の介護保険制度を利用できる場合はありますが、スタッフとのコミュニケーションがうまくとれなかったり日本人ばかりの施設で気が引けたりするといった理由から、適切なサービスを受けられないことがあるようです。

そのような方々のために、外国語が話せるスタッフを配置した施設も増えてきています。今後さらにそういった施設が増えると、英語を活かせる場も広がるかもしれませんね。

参考：出入国在留管理庁「令和元年末現在における在留外国人数について」

利用者の家族が外国人の場合

介護の現場で意外と多いのが、利用者の家族が外国人のパターンです。最も多いのは配偶者で、長く日本に暮らしている方であれば日常会話程度の日本語なら問題なく話せる場合がほとんど。しかし中にはあまり日本語が話せない方もいます。

利用者本人の介護度がそれほど高くなく意思疎通が問題なくできる場合は良いのですが、利用者とコミュニケーションをとることが難しい場合、どうしても家族にいろいろなお願いをする機会が増えます。

そのような時に1人でも英語が話せるスタッフがいると、スムーズにコミュニケーションをとることができます。

海外人材とのコミュニケーション時

介護業界は慢性的に人手不足のため、2008年からEPA（経済連携協定）に基づき海外人材の登用も積極的に行っています。EPA制度以外でも留学生や技能実習生の受け入れは広がっており、今後もますます海外人材の登用が増えることが予測されます。

しかし海外人材の受け入れで最も大きな課題となっているのが「言葉の壁」です。利用者や施設スタッフとのコミュニケーションのために、海外人材の日本語の習得は必須です。しかし介護業界は専門用語も多く、業務に必要な日本語をマスターするのはなかなか難しいのが現状。

そのような海外人材をフォローとする立場として、英語が話せる介護士は重宝されます。特にフィリピンは公用語に英語が含まれているため、フィリピン出身の海外人材とのコミュニケーション時には英語力が役立つでしょう。

参考：令和元年度全国厚生労働関係部局長会議資料「外国人介護人材の受入れについて」

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英語を活かして働ける職場

これまでにいくつか介護の現場で英語を使うシーンを紹介してきました。ここからは「もっとしっかりと英語力を活かしたい！」という方に向けて介護の知識と英語力の両方が活かせる職場をご紹介します。

在留外国人のための介護サービス

先ほども述べたように、在留外国人の高齢化に伴って、海外出身の方々のための介護サービスの需要が高まっています。

現在日本に「外国人専用の高齢者施設」などはほとんどありませんが、日本に住所があり3ヶ月以上暮らしている40歳以上の方は日本の介護保険制度を利用してサービスが受けられます。

積極的に外国人高齢者を受け入れる施設では、同時に英語力が高いスタッフの募集を行っていることも。まだ施設の数自体は多くありませんが、愛知県の調査資料によれば外国人高齢者は増加しており、「外国人高齢者やその家族から介護の相談を受けたことがある」と回答した地域包括支援センターは県内全体の45％に上りました。

外国人高齢者に対応できる介護サービスは、今後需要が高まると言えるでしょう。

参考：外国人高齢者に関する実態調査報告書（愛知県外国人高齢者支援事業）

海外の介護施設

「英語力をさらに活かしたいから」「元々介護の仕事をしていたけど家族の都合で海外に行くことになった」など介護士の方が海外で暮らす理由は様々。

海外でも介護士の仕事を続けるのであれば、英語力は必須です。高齢化する新興国の支援を目的として、日本の介護事業者が在外日本人向けに海外で事業を開始する場合があります。その時に介護士の募集がかけられることがありますが、英語力があるとより有利でしょう。

日本で介護士として働いていたとしても、海外に移住したら新たにその土地の資格を取得しなければならないことがあります。さらに海外では日本と文化や習慣がまったく異なるため、現地の高齢者に介護サービスを提供する場合は、文化の違いなどもじっくりと時間をかけて勉強する必要があります。

日本の介護サービスは介護を必要とする人の自立を目的としています。高齢社会である日本ならではの先進的な介護技術が、世界で役立つかもしれません。

海外で介護士として働くことは語学以外に勉強することが多く、簡単なことではありません。海外で英語力を活かしながら介護士として働きたい場合は、まずは行きたい国の介護士の現状や働き方を調べてみるとよいでしょう。

参考：日本貿易振興機構「平成31年度国際ヘルスケア拠点構築促進事業（介護等国際展開推進事業）実施報告書」

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英語が話せる介護士は転職時に有利？

介護業界では、地域や職場の特性によっては英語を使う場面もあります。

また海外人材の登用が積極的に進められていることで、海外人材を幅広く受け入れる施設も増えてきています。そのような施設にとって、海外人材とスムーズにコミュニケーションをとれる「英語を話せる人材」であることは採用選考での大きなポイントとなるでしょう。

ではどのような点から、英語が話せる介護士は転職時に有利になるのか見ていきましょう。

今後英語が必要な機会が増える可能性がある

現状として介護業界で英語を積極的に使う機会は少ないことをお伝えしてきましたが、在留外国人の人口は年々増え続けています。在留外国人の中には帰国する方も多いですが、もちろん永住する方もいます。

日本に永住する在留外国人の方も当然歳をとり、いずれは高齢者となるので、介護が必要になることが想定されます。そのようなときに英語が話せる介護士がいる施設があると、利用者の方も安心してサービスを受けられますよね。

外国人の利用者が増えてから新しい人材の募集をかけても採用が間に合わないため、面接の際に英語が話せることをアピールしておくと、積極的に採用してくれる可能性もあります。

もしすぐに英語を使う機会がないとしても「英語を話せる」ということを伝えるだけで勉強熱心という印象を与え、良い評価に繋がるかもしれません。

海外人材との橋渡し役になれる

介護の現場において海外人材の登用が増加していますが、英語が話せると海外人材の雇用の場で橋渡し的な役割ができる可能性があります。そのため海外人材が多い職場の場合、英語が話せることが採用時に有利に働くことが予想できます。

海外人材の方も英語が話せるスタッフが1人でも近くにいることで安心して働くことができますし、施設の上長も「海外人材を安心して任せられる存在」として良い評価をしてくれるはずです。

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まとめ

ここまで介護士に英語が必要かどうか、また英語力を活かせる介護の現場があるのかについて例を交えながら詳しく紹介してきましたがいかがでしたでしょうか。

介護士にとって英語は必須ではありませんが、英語を活かせる職場も今後増えてくることが予想されます。近い未来で役立つスキルといえるのではないでしょうか。

資格の勉強に比べると優先度は落ちるかもしれませんが、何かプラスでスキルを身につけておきたいと考えるなら、先を見据えて英語の勉強も視野にいれておくことをおすすめします。

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