高齢化社会が年々進むなか、近年「介護予防」が注目されています。介護予防とは、「将来的に介護が必要な状態になるのを予防すること」です。介護予防運動指導員の資格は、介護予防の資格として広く知られています。介護予防の需要が高くなってくることを考えると、介護予防運動指導員が活躍できる場は今後ますます増えていくでしょう。
この記事では、介護予防運動指導員の資格について詳しく解説します。さらに取得するメリットや取得方法、取得後の働き方も紹介します。今後、介護の仕事や介護予防に関連した仕事に就くことを検討している方は、ぜひ参考にしてください。
介護予防運動指導員とはどのような資格？
介護予防運動指導員は、介護予防に関する知識とスキルが必要とされる民間資格です。この資格を認定している地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所は、介護予防の現場で働く人材育成を目的に、介護予防運動指導員の養成事業を展開しています。
介護予防運動指導員の資格を取得すれば、介護予防のプログラム作成とトレーニングや運動の指導が可能になり、高齢者の方が自立した生活をサポートできるようになります。介護予防運動指導員は、介護の現場だけではなく、スポーツクラブやフィットネスクラブでも求められている資格です。
介護予防運動指導員の資格を取得するメリット
介護予防運動指導員の資格取得には、さまざまなメリットがあります。ここからは、そのメリットについて詳しく解説します。
メリット1：仕事を見つけやすい
介護予防運動指導員は、さまざまな職場で必要とされる資格です。病院やリハビリセンターなどの医療機関だけではなく、老人ホームやスポーツセンター、ジムなどでも需要があります。そのため、資格を取得すれば、勤務先の選択肢を広げられるでしょう。また、介護の仕事は全般的に需要が高いにも関わらず、人手が足りない状況が続いています。社会の高齢化は今後も進むことが予想されるため、介護予防運動指導員の需要はさらに高まっていくと思われます。
メリット2：給料のアップが見込める
介護予防運動指導員の資格を取得したら、資格手当が付く職場を探すとよいでしょう。介護予防運動指導員の資格に対し、資格手当を出しているところは数多くあります。技術や知識が評価されれば、給料面だけではなく、多くの面で優遇してもらえる可能性もあるかもしれません。
メリット3：日中に働ける
介護や医療の現場では、夜勤を必要とする仕事が数多くあります。しかし、介護予防運動指導員の仕事は基本的に夜勤がありません。残業もほぼないのが特徴です。そのため、家庭の事情などで日中しか働けない方にもおすすめできます。
介護予防運動指導員の資格の取り方
資格取得のメリットを知ったうえで、ここからは介護予防運動指導員の資格の取り方を紹介します。さらに取得の難易度についても詳しく解説するので、資格取得を検討している方はチェックしてみてください。
受験資格
介護予防運動指導員の資格を取得するには、介護予防運動指導員養成講座を受講しなければなりません。その講習を受けるためには、以下の国家資格を保有しているか、要件のいずれかを満たしている必要があります。
- 医師
- 歯科医師
- 薬剤師
- 保健師
- 助産師
- 看護師
- 准看護師
- 臨床検査技師
- 理学療法士
- 作業療法士
- 言語聴覚士
- 社会福祉士
- 介護福祉士
- 精神保健福祉士
- 歯科衛生士
- あん摩マッサージ指圧師
- はり師
- きゅう師
- 柔道整復師
- 栄養士
- 介護支援専門員
- 健康運動指導士等
- 介護職員基礎研修課程修了者
- 訪問介護員2級以上で実務経験2年以上の方
- 実務者研修修了者
- 初任者研修修了者で実務経験2年以上の方
また介護予防運動指導員養成講座は、上記の国家資格を取得できる、養成校等の卒業見込み・資格取得見込み者（国家試験受験者）も受講可能です。従来は通学により受講しなければなりませんでしたが、2021年10月1日からは、講習の一部をeラーニングで受けることも可能になりました。
受講後、修了試験に合格すれば資格を取得できます。
取得に必要なカリキュラム
取得に必要なカリキュラムは、東京都健康長寿医療センター研究所の指定事業者が実施している全23講座、31.5時間の講座で学びます。指定事業者は、東京都健康長寿医療センター研究所の公式サイトで確認しておきましょう。
講座の内容は、大きく分けて講義と実習の2部構成です。講義では老年学、介護予防概論、行動科学特論、介護予防統計学、リスクマネジメント、尿失禁予防特論、うつ・孤立・閉じこもり予防特論などを学びます。実習では、高齢者筋力向上トレーニング、転倒予防、認知予防などを習得します。
取得の難易度
介護予防運動指導員の合格率は正式には公開されていませんが、おおむね90％以上合格できるといわれています。講習を受ける必要はありますが、比較的取得しやすいといえるでしょう。資格取得を検討する際は、講習があることを考慮して、余裕を持ったスケジュールをたてたいところです。なお、資格取得後は３年ごとに更新する必要があります。
介護予防運動指導員の資格を取得後の働き方
介護予防運動指導員が必要な職場は医療機関だけではなく、一般のスポーツクラブなど多岐にわたります。ここからは、介護予防運動指導員の資格を取得したあと、考えられる働き方を紹介します。
総合病院やリハビリセンターなどの医療機関
介護予防運動指導員の働く場所として代表的なのが、総合病院やリハビリセンターなどの医療機関です。総合病院では、病気や怪我で入院中の高齢者を対象に介護予防のプログラムを作成して、運動の指導やケアを実施します。同じく、リハビリセンターでも利用者それぞれに対して最適なプログラムを組んで、機能回復をサポートします。
一般のスポーツクラブやフィットネスクラブ
最近は健康に関心を持つ方が多く、全国でさまざまなスポーツクラブやフィットネスクラブが運営されていますが、このような施設でも介護予防運動指導員は活躍しています。高齢の利用者が増えているため、介護予防の知識を有した介護予防運動指導員の需要は、高い傾向にあります。一般のスポーツクラブやフィットネスクラブは、運営元によって働き方や条件などが大きく異なる場合も多いため、数多くある施設から自分に合った勤務先を選ぶとよいでしょう。
老人ホームなどの介護施設
老人ホームなどの介護施設では、介護予防運動指導員が重要な役割を担っています。在宅で生活するのが難しくなった高齢者が入居している特別養護老人ホームでは、今よりも体力を落とさないための運動プログラムを作成して指導するのが仕事です。理学療法士などと連携して、機能回復を目的としたリハビリを行なう場合や、終末期のケアなど重要な役割を担当することもあります。
要介護の高齢者が入居している介護老人保健施設では、在宅復帰を目指した運動プログラムを作成して指導するのがおもな仕事です。一定の期間を目途にして、入居者の在宅復帰をサポートします。入居者に対してだけではなく、デイサービスに通う利用者に対して運動プログラムを作成して、指導にあたることもあります。
まとめ
介護予防運動指導員は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所が認定している民間資格です。取得するには、介護予防の知識やスキルを講習で学ぶ必要があります。専門的な知識やスキルを身につけられるため、資格を取得すれば医療機関や介護施設、一般のスポーツセンターなど多くの場所で活躍できるでしょう。
また、介護予防運動指導員の資格を資格手当の対象にしている施設も多いため、給料アップや働き方など条件面での優遇も期待できます。介護予防運動指導員は基本的に夜勤がなく、昼間しか働けない方でも無理なく働けることも特徴の一つです。
介護予防に興味がある方は、介護予防の専門家として需要が高まると思われる、介護予防運動指導員の資格取得を検討してみてはいかがでしょうか。
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