看護師の給与は、どのような仕組みで決まっているのでしょうか。給与明細には、さまざまな項目と金額が記載されています。しかし、各内訳がどのようなことを意味するのかわからないという人もいるかもしれません。給与明細書を見れば、ひと月に支給される給与の内容を細かく把握できます。
今回は、看護師の給与明細を通して、給与の決まり方、支給や控除といった基本的な情報を簡潔に紹介します。
看護師の給与明細の基本
看護師の給与明細を見ると、基本給のほかにさまざまな手当がプラスされています。一方で、税金や保険料といった控除の種類も多いため、給与の仕組みや控除がわかりにくいと感じる人も少なくありません。
資格職の看護師の給与は、基本給と資格手当をはじめ、さまざまな手当の種類があるため、基本給と諸手当を区別してチェックすることが大切です。
看護師の基本給はどうやって決まる？
就職活動や転職活動で給与を確認するときに、重要な項目の一つが基本給です。
基本給は、毎月の給与のうち、最も金額の割合が大きいため、どのように決まるのかを知っておきましょう。基本給は、各病院や診療所、介護施設など勤務先が設定している給与基準に基づいて決まります。給与規程は、職場によってパターンが異なるため、決まりがあるわけではありません。
一般的には、年齢、学歴、勤続年数によって給与が決まる年功給や、役職や仕事の責任度合いによって給与に差を付ける職務給（役割給）、また、年功給と職務給を組み合わせて給与を決定することも多くあります。
属人給と業績給
病院や施設の給与基準の場合、以下のような３つのパターンが多くあるようです。
【基本給決定の３パターン】
- 年功給と職能給を組み合わせるパターン
- 年功給と職務給を組み合わせるパターン
- 年功給を中心に決めるパターン
年功給は年齢や勤続年数、学歴などに基づいて決める方法で、属人給とも呼ばれています。一方で、仕事給と呼ぶ給与基準もよく採用されています。以下、属人給と仕事給をそれぞれ説明します。
■属人給
- 年功給
年齢や学歴、勤続年数による給与基準です。そのため、勤続年数が増えるにつれて、給与額はアップします。年齢が上がり、長く働くほど給与が増えて安定した生活が期待できるため、安心して生計を立てていけるでしょう。
ただし、年功給だけで給与を決めてしまうと、看護師本人の業績や業務態度に関わらず昇給させる必要があるため、人事や人件費で問題が生じる可能性もあります。
■仕事給
- 職務給（役割給）
職務の難易度や、責任の大きさを給与額に反映させる給与基準を職務給と呼びます。職務給のなかでも役割給は、仕事の質や量、責任度に応じて給与額を決めるのが特徴です。配置部署や業務内容によって給与額を調整するため、看護師にとっては給与が不安定になるリスクを持っています。
- 職能給
病院ごとに独自の職能資格制度を持っていて、職能資格を取得した看護師に合わせて給与額を決める考え方です。人材育成の観点から、職務をどれだけきちんとやり遂げる力を持っているのかを重視しています。
- 業績給
病院や施設の整備した目標管理制度に基づいて、達成度評価の結果を給与に反映させます。職務上の役割の大きさや、責任の度合いに加えて、どれだけ当初設定した目標をクリアできているかを重視する考え方です。
このように、看護師の基本給は、病院や施設によって属人給や仕事給など、給与基準を独自に採用している傾向です。
看護師の平均給与が気になった方は、以下の記事で詳しく紹介しているので合わせてご覧ください。
参考：公益社団法人日本看護協会「看護職の働き方改革の推進」
給与の総支給額から引かれる控除とは？
毎月の給与明細書には、基本給をはじめ諸手当の支給項目が記載されている一方で、社会保険料や税金など控除の項目も明記されています。
総支給額に対して、毎月差し引かれている控除額はまとまった金額になっていないでしょうか。ここでは、具体的にどのような控除項目があるのかを紹介します。
健康保険料
病気やケガなどで医療機関に通院または入院などをする場合、健康保険があれば一定割合の自己負担金額で受診が可能です。
また、健康診断や保養施設の利用など、健康保険に加入している看護師やその家族の健康づくりを支援するサービスも受けられます。看護師が加入する健康保険制度は、以下の２つです。
【看護師が加入する健康保険制度】
- 組合健康保険
勤務先の病院や施設、グループや同じ業種がまとまって運営する組合健保です。一般的な健康保険より、保険料率や保険事業などでメリットがあります。
- 全国健康保険協会健康保険（協会けんぽ）
日本最大の健康保険の運営団体で、主に中小企業で働く人とその家族が加入しています。
健康保険料のうち、半分は勤務先の病院や施設の負担です。そのため、給与明細の健康保険料の項目には、自己負担分の金額のみ記載されています。
【健康保険料の計算式】
- 計算式
標準報酬月額（４・５・６月の給与の平均額）×保険料率
- 保険料例
標準報酬月額が20万円で、保険料率9.84%（2021年度、協会けんぽ東京の場合）の場合
標準報酬月額20万円×9.84％＝1万9,680円
- 保険料の負担額
保険料１万9,680円を勤務先と本人が折半する
病院・施設側：9,840円
本人：9,840円
参考：公益社団法人日本看護協会「5分で分かる給与明細」/全国健康保険協会協会けんぽ「協会けんぽまるわかりガイド」
介護保険料
介護保険料は、要介護者の高齢者を社会全体で支えるための費用です。介護が必要になったとき、自治体の要介護認定に応じて、原則10％の自己負担額で介護サービスが利用できます。介護保険制度の保険料は、高齢者の介護保険料をはじめ、40～64歳までの人も健康保険料と合わせて納入が必要です。
健康保険料と同じく、病院や施設側と看護師本人が折半しますが、加入している健康保険によって保険料率は異なります。例えば、協会けんぽの場合、2021年３月分以降は、1.80％です。ちなみに、介護保険料の納入開始時期は40歳からで、40代の誕生日の前日が属する月が開始のタイミングとなります。
参考：公益社団法人日本看護協会「5分で分かる給与明細」/全国健康保険協会協会けんぽ「介護保険制度と介護保険料について」
厚生年金保険料
病院や施設で勤務する看護師の場合、次の２種類の年金制度に加入しています。
【年金制度】
- 国民年金制度：年金制度の基礎部分をカバーする
- 厚生年金制度：病院などに勤務する労働者に対して、国民年金に上乗せして支給される
【厚生年金保険料の計算式】
- 計算式
標準報酬月額（４・５・６月の給与の平均額）×保険料率
- 保険料例
標準報酬月額が20万円で、保険料率18.3%（2017年９月分以降）の場合
標準報酬月額20万円×18.3％＝３万6,600円
- 保険料の負担額
保険料３万6,600円を勤務先と本人が折半する
病院・施設側：１万8,300円
本人：１万8,300円
参考：公益社団法人日本看護協会「5分で分かる給与明細」/日本年金機構「厚生年金保険料額表」/「令和2年9月分（10月納付分）からの厚生年金保険料額表（令和3年度）」
雇用保険料
万一失業したとき、失業保険の給付金を受け取ることができる保険の費用です。３年以上加入している労働者は、教育訓練給付制度の利用もできます。
2021年の雇用保険料率は、賃金総支給額に対して0.9％です。このうち、病院や施設側は0.6％、本人は0.3％を負担します。
参考：公益社団法人日本看護協会「5分で分かる給与明細」/厚生労働省「令和３年度の雇用保険料率について」
税金（所得税、住民税）
給与からは、所得税や住民税などの税金も控除されています。
- 所得税
所得の課税対象額に合わせて、税率を掛けて毎月の給与をはじめ賞与からも天引きされます。年末調整で年間の過不足額を精算するのが一般的です。
- 住民税
都道府県民税と、市区町村住民税を合計したものが住民税です。前年度の所得に税率10％を掛けて計算します。
参考：公益社団法人日本看護協会「5分で分かる給与明細」
その他（財形貯蓄など）
病院や施設によっては、財形貯蓄制度があります。財形貯蓄制度は、以下の３種類です。
【財形貯蓄制度３種類】
- 一般財形貯蓄：事業者を通じて３年以上の期間にわたり定期的に目的を問わない資金を貯蓄できる
- 財形住宅貯蓄：事業者を通じて55歳未満の人が５年以上にわたり定期的にマイホーム資金として貯蓄できる
- 財形年金貯蓄：事業者を通じて55歳未満の人が５年以上にわたり定期的に老後資金として貯蓄できる
勤務先で積立貯蓄ができるほか、財形住宅と財形年金は非課税のため、効率よくお金をためられる仕組みです。
参考：厚生労働省「財形貯蓄制度」/公益社団法人日本看護協会「5分で分かる給与明細」
まとめ
毎月、病院からもらう給与明細書は、看護師に支給される基本給をはじめ、どのようなお金が控除されているかを確かめることができます。基本給の決まり方は、勤務先によって採用されている給与基準が異なるため、詳しく知りたい人は人事や総務などへ確認してみましょう。
また、日頃からどのような控除項目があるか、具体的な金額はいくらくらいかなどを知ることで、給与の仕組みを把握しておくことができます。
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